ネットショップ運営において、新商品の登録は非常に重要な作業です。しかし、情報提供が遅れたり、データが不完全であったりすることがあるため、多くの店舗ではバイトやパートなどの人材を投入し、手作業で登録作業を行っているという現実があります。このような場合、コストがかかってしまい、労力も負担になってしまうため、多くのオーナーが商品登録代行サービスに頼ることがあります。
商品登録代行サービスは、専門的な知識を持つスタッフが、商品情報の収集・登録作業を代行するサービスです。しかし、全自動で登録できるわけではなく、データの入力など、人手を必要とする部分もあります。また、商品登録代行サービスを利用する場合、コスト面で懸念されることもあります。
そこで、自社で半自動的に商品情報を収集し、半自動的に登録作業を行う方法があります。具体的には、メーカーサイトからの情報収集が得意な業者に依頼することができます。また、既に新規登録をバンバン行っているショップであれば、自動化することができる可能性があります。
ただし、全自動ではないため、商品情報の不備や誤りが発生する可能性があります。また、自社でシステム開発を行う場合、コストがかかることもあります。したがって、自社でシステム開発を行う場合には、投資対効果を考慮する必要があります。
商品登録代行サービスや自動化による商品登録方法は、それぞれメリットとデメリットがあります。オーナーは、自社に最適な方法を見つけ、効率的な商品登録を実現することが重要です。
初稿2020/7/21
追記 2023/3/21
スポーツ用品系商品登録代行（メーカー3サイトから自動取得・そしてほぼ自動化登録を実現）
◇基本依頼仕様
・登録数100～300型（SKU単位で1200SKU）
・登録期間 春夏 秋冬 など年3回程
取得サイトは取り扱い主要3メーカー
・商品画像 メーカーサイトから取得
ここは半自動、メーカーによってはカラバリなどの画像は手動取得して白抜きなどの処理が必要。取りやすいサイトなら90％自動化も可能。
・楽天市場・Yahoo!ショッピング・AUPAYマーケット・自社サイト・在庫連動設定代行への商品登録
メーカーサイトからの自動取得について
こちらは基本的にはメーカーからの取得許可が必要です、但し一般的な店舗においてやはりメーカー画像を使っている場合も多くケースバイケースです。但し後々問題となった時に大量の修正やメーカーとの関係悪化など、最悪訴訟問題などとなるようなトラブルは避けたい物です。
■クローズドメーカーサイトの場合
メーカーサイトによっては、クローズドでログイン後、画像やデータそのものをダウンロードできるなどする場合は、このデータを有用で使います。データによってダウンロードできる場合には、データ自体が成形されているので、ほぼほぼ自動化可能です。
■メーカーサイトが電子カタログになっている場合
最近メーカーサイトで多く採用されているのですが、ネットで使う場合はかなりの障害になります、こちらの場合は、PDFでダウンロードできる場合がおおいのでこいつをOCRやシステムフィルターをかけてデータ化する形になりますが、やっかいなのは、これができない場合です、その場合は自動化はもはや難しいので、手作業にて画像やテキストを取得していきます。この場合でも、間違えない前提でいかないといけないので、単価の安いクラウド系サイトでの発注はダメです。間違え探しするほうが時間を食いますし、どこまで信頼できるかわかりません。なので、取得後も必ず2重チェックが必要です、自動で取得する場合は機械的に取得するので、入力ミスや、誤字脱字などはほぼ発生しません。
■定型的に作られているメーカーサイト
一流サイトの場合だとこの当たりがしっかり作られている場合が多いのですが、中々この手のサイトはないですね、メーカー側もサイトで販売してらう資料を作っているのではないので、サイト自体そこまで気を使ってない場合がまあまああります。いや、ある程度のひな形に収められている物の、決まったタグやcssを使わている事が少ないことから取得も結構大変です。解析だけで時間がかかるのが実情です。
実際取得したメーカー3サイト
今回取得した3サイトは基本的には表から取得しやすいサイト郡で、電子カタログなどがないので自動取得がある程度可能です、前に登録した情報を保持しつつ、差分を取得するのですが、この時に完売分や終売分などの処理をどうするかなどの分岐は依頼店舗からヒアリングしておきます。
3メーカーにおいて自動取得では、同じようなサイトに見えて結構違いがあり、また画像の資料分量などの差もかなりあります300品取得でも、例えばオプション品や付属品に偏る場合などは、取得してから手修正が発生します。画像については、300品で1品5SKUなどある場合だと、1500×（1品5SKU×ディテール等の画像3枚）＝2万枚以上となる場合もありますので、画像のみ保持して、且つ大きさもバラバラなのでリサイズ、リネーム処理も必要で、取得した後の後処理もかなりの段階で対応が必要です。あまり大きすぎると今度楽天やヤフーショッピングんどで画像容量制限がある場合などでは、現在アップ済みの容量を確認しつつ減色するなどして容量を調整するなどを意識する必要があり、容量問題も大量画像になる場合は気にする部分ではあります。
着地として各モール（楽天市場、ヤフーショッピング、AUPAYマーケット、自社サイト（カラーミーショップ））に登録しなければならないのと、店舗側のひな形に当てはめないといけないので必要な情報を項目に落とし込み後々取り回ししやすいようにしておく必要があります。
日本国内のスポーツメーカーのEC戦略やオンラインショップ展開とは
日本国内のスポーツメーカーの多くは、ネット戦略の一環として自社のオンラインショップを開設し、商品の直販に注力しています。また、主要なECモール（楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピングなど）に出店して、多くの顧客にアプローチしています。卸との共存という意味では、日本の商習慣的には問題ありではりますが、今後このような展開は常に続き、国内需要が低下すればするほど、メーカー側も販売量を維持するために、直販でのチャネルを増やすのは自然の流れではあります。ただ、小売店としてもこのような状態の中にで商品登録でもコストがかかり、その上、販売時は競合との価格競争にもさらされますので、できるだけ工数を抑えて、商品登録自体はしたいものです。
具体的には、以下のような取り組みが見られます。
- 直販型オンラインショップの展開 自社ブランドの商品を販売するためのオンラインショップを開設し、商品の直販に注力しています。商品の品揃えや価格設定、サイトデザインやユーザーインターフェースの改善など、常に顧客のニーズに合わせた改善を行っています。
- ECモールでの出店 主要なECモールに出店し、多くの顧客にアプローチしています。商品の品揃えや価格設定、販促施策の実施など、自社オンラインショップと同様の施策を展開しています。また、ECモール内での広告出稿や限定商品の販売など、特別な施策を展開することもあります。
- SNSを活用したマーケティング InstagramやTwitterなどのSNSを活用して、商品の宣伝や顧客とのコミュニケーションを行っています。また、SNS限定のキャンペーンやプレゼント企画など、顧客の参加を促す施策を展開することもあります。
- AI技術の活用 近年では、AI技術を活用して、顧客のニーズを把握し、商品の提案やカスタマイズなどのサービスを展開しています。例えば、ランニングシューズの適合サイズをAIによって判断するサービスや、ウェアのサイズ選びをAIによって支援するサービスなどがあります。
メリットとしては、自社オンラインショップを通じて、顧客と直接やり取りができ、商品の品質や価格に関する情報をリアルタイムで反映することができる点が挙げられます。また、ECモールに出店することで、多くの顧客にアプローチすることができ、新規顧客の開拓や販促効果の向上が期待できます。
